LDAP Manager on SCCroud

多様なワークプレイスに対応するセキュアなIDプラットフォームを実現 多様なワークプレイスに対応するセキュアなIDプラットフォームを実現

ID管理がセキュリティの
新たな境界線

働く環境やデバイスを選ばないクラウドの利用が進み、業務で利用するシステムやアプリケーショの種類が増えています。その中で、システムに利用するIDは「ユーザを区分する境界線」になっており、セキュリティの観点からも重要な位置づけとなっています。しかしながら、ユーザは利用するシステムが増えるとともに、多くのIDやパスワードを持つようになり、ID管理は複雑化し、様々な課題を抱えています。

LDAP Manager on SCCloud 紹介動画

クラウド時代の情報システム改革は統合ID管理から

クラウド時代の
ID管理の役割

クラウドサービスの増加により、利用するIDの数も増えました。認証・認可で必要なIDの管理は、利用者や管理者の負荷を高くしています。その結果、利用者は、パスワードをメモで残したり、同じパスワードを使いまわし、管理者は、退社した従業員のIDのメンテナンス漏れなどにより、セキュリティリスクを増加させています。IDをいかに適切に管理し、セキュリティやガバナンスを維持していくかが、企業の大きな課題となっています。クラウド時代のID管理は、セキュリティやコンプライアンスに対する“新しい考え方”が必要になってきています。

LDAP Manager on SCCloudで
解決できる課題

ユーザ情報を一元管理することで、
統合的にアクセス情報が管理でき、
監査に柔軟な対応が可能です。

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LDAP Manager
on SCCloudとは

LDAP Manager on SCCloud は、企業内にあるシステムのユーザ情報を一元管理する統合ID管理ツール「LDAP Manager」をクラウドサービススタイルで提供するサービスです。LDAPサーバに集約されたユーザ情報を企業内の様々なシステムへ配布します。ユーザー情報を一元管理することにより、アカウント管理、パスワード変更も、1カ所のメンテナンス作業だけで全システムへ反映されるため、管理者、利用者の負担が軽減できます。

システム構成図

“ID”はセキュリティの新たな境界線となる

DAP Manager on SCCloud

料 金

月々9万円から
ID管理をクラウド化

エクスジェン・ネットワークス×
ソフトクリエイト 共同開発

SOFT CREATE × EXGEN NETWORKS

LDAP Manager on SCCloudは、エクスジェン・ネットワークス株式会社の
ID統合管理ツール「LDAP Manager」をベースに共同開発しました。

LDAP Manager の実績

エクスジェン・ネットワークス株式会社が提供するID管理ツールです。認証に特化した高速な検索性能に加え、柔軟な属性設定に対応可能なLDAPサーバを一元管理用のメタディレクトリサーバに据え、ユーザ情報統合の基本機能と豊富なメンテナンス用プログラム群を標準構成で提供する、セキュリティシステムを構築できます。

  • ID管理一筋18年
  • LDAP Manager 導入実績622社
  • 2017年度管理市場シェアNo.1

(※1)LDAP Managerは、2017年度のID統合管理製品の国内導入社数で25.6%のトップシェアを獲得している。
(出典:富士キメラ総研「2018ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」(2018年11月刊))

LDAP Manager が選ばれる理由

LDAP Managerが数多くのお客様に
導入されている理由
  • 低価格

    低価格

    純国産ソフト、必要にして十分な機能

  • ユーザーフレンドリーな画面

    ユーザーフレンドリーな画面

    直感的なGUI・設定画面のため導入後のメンテが楽

  • 豊富な導入実績

    豊富な導入実績

    統合ID管理ツールの出荷本数においてシェアNo.1

    ※富士キメラ総研調べ

  • あらゆる規模に対応

    あらゆる規模に対応

    大学、公官庁、金融業、製造業、サービス業…
    数10名?数10万人の企業様、大学様まで

エクスジェン・ネットワークス株式会社

エクスジェン・ネットワークス
株式会社

https://www.exgen.co.jp/

アカウント管理を通じて組織の情報セキュリティを強化するID統合管理パッケージ「LDAP Manager」を開発・販売。文教・公共機関を中心に出荷本数は600本以上に上り、2017年度ID統合管理市場における市場シェア1位※を獲得している。

※出典:富士キメラ総研『2018ネットワークセキュリティビジネス調査総覧』(2018年11月刊)

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